街づくりとビッグデータ

　BIG DATAは街づくりにも利用されており、それによって作られる街を「スマートシティ」と呼びます。ITを活用し、電気、水、交通などの社会インフラをより効率的に整備しようとする試みです。

その事例の一つとして、スウェーデン・ストックホルム市の取り組みがあります。それは、市街地に入る自動車から料金を徴収するというもの、その結果交通量25％、CO2排出量14％での削減を達成することができました。

　その具体的な方法はまず、同市では市街地に入る18カ所に、センサーおよびカメラを設置し、認識装置を搭載した自動車が通過するたびに課金を行いました。一方、装置を搭載していない自動車には、カメラで撮影したナンバーの画像から文字認識を行い、自動車の所有者を特定します。そこから課金を行う仕組みをつくりました。さらに課金情報は3分以内に処理され、口座引き落としのほか、センサーが設置された場所を通行した直後に、コンビニでも料金の支払いができるようにもしたのです。

　現在、同市では1秒間に25万件もの自動車のGPSデータを収集できるといいます。これをもとに、渋滞をさらに解消する試みを始めようとしています。

それは、市内を走行するバスなどの公共車両にセンサーを搭載し、道路の混雑状況を把握します。これに、気象情報やイベント情報などを連動させ、市内を走行する1日70万台の自動車の動きを予測して、予測結果を自動車へ配信し、別のルートに導いたり、走行レーン数を一時的に増やすことで、より高度な交通渋滞解消策へと繋げようとしています。

　このようなビックデータの社会インフラへの活用は、日本でも活用の検討が始まっています。