大量に使われて問題になった経緯もあり、最近では単一の製品を大量に長期間使用しないようになった。その代わりに、次から次へと新しい製品が投入されている。しかし、いずれは雨などに洗い落とされたり、大気経由で海に運ばれたりする場合がある。また、難分解性（分解するのがとても難しい）のものはそのままにするため、分解されるものと一緒に最終的にはいずれ海にたどり着いてしまう。

　　科学物質は大気に溶けやすいので、自分達の国が使用していないから安全だという考えは通用しない。科学物質は大気に溶け、それから、風に乗って世界中に広がっていくのである。

　ＤＤＴ、正確には、ｐ，ｐ’．ＤＤＴ（ｐ，ｐ’−ジクロルフェニールトリクロロエタン）は、１８７４年ツァイドラーにより初めて合成されて以降、１９３９年ミュラーがその強い殺虫力を見いだすまで、ほとんど注目されなかった。この種の有機塩素系化合物は強い殺虫力と残効性（長期間殺虫力を持続すること）を持ち、さらには人間に対する低い急性毒性のために注目を集めた。以来類似した各種の有機塩素系化合物が合成され，利用されるようになる。特に、わが国と深い関係にある第２次大戦の勃発がこのＤＤＴの大需要を生み出した。熱帯のジャングルで戦闘力を維持するために兵士を伝染病から守る必要があり、殺虫剤が多量に利用された。当初は１００％が軍需用であり、戦後民用に解禁され、農薬として、また公衆衛生的目的で多用した。ＤＤＴの利用によって伝染病は根絶され，更に世界の食糧生産は飛躍的に向上すると期待された。この業績でミュラーには、１９４８年ノーベル医学・生理学賞が授与された。

　ＢＨＣ（１，２，３，４，５，６−ヘキサクロルシクロヘキサン、格名はＨＣＨが正しい）は１８２５年ファラデーによって合成され、１９１２年リンデンによって４種の異性体の存在が指摘された。その後，１９４２年スレイドによりγ−異性体の強い殺虫力が見いだされるまでBHCはＤＤＴと同様に注目を集めなかった。戦後・ノミ・シラミ・ハエ・カの駆除のために公衆衛生的立場から使われた。ＤＤＴ・ＨＣＨは、強い殺虫効果を持つが故に農薬として注目を集め、１９７１年頃まで各国で広く使用された。しかし、ＤＤＴ・ＨＣＨ共に残留性が高く，生物濃縮性も高いため先進諸国では１９７２年頃までには生産が中止され、使用も禁止された。だが、熱帯地域の開発途上国では公衆衛生的な理由でいまだ利用されている。ＨＣＨの生産技術は比較的簡単で、生産コストが安いために世界各国で大量に合成された。わが国における累積生産高は立川によるとＤＤＴが３万トン、ＨＣＨが４０万トンにも達したと推定されている。農薬の場合、自然環境に直接散布されること、場合によっては飛行機による空中散布が行われたため、地球規模で汚染が拡散したことは至極当然であった。

　ＰＣＢ（ポリ塩化ビフェニーノルの略称）として知られるこの有機塩素化合物群は、１８８１年シュミット（Ｓｃｈｍｉｄｔ）とシュルツ（Ｓｃｕｌｔｚ）により記述され、工業的に有用な化合物群として認知されたのは１９３０年からだという。水には不溶性で、油には可溶性である。用途はＤＤＴ・ＨＣＨと異なり、主として工業的に利用され、農薬のように直接自然環境に散布されることはなかった。生産量の６０−６５％は電気コンデンサー及びトランスの絶縁媒体として利用され、ほぼ密閉されたかたちで使用された。さらに、加熱媒体として１０−１５％、印刷インクの溶剤として１０−１５％、及び合成樹脂の可塑剤として５−１０％が主な用途であった。

　通産省電気機器謀に登録されているデータによると、１９９２年５月現在でＰＣＢの入ったコンデンサーと変圧器を使用・保管している事業所は１３万６６００ヶ所である。これらの事業所で現在も使用中のコンデンサーと変庄器はそれぞれ２７万６０００と３万６００、使用されないで保管対象のものがそれぞれ６万８０００と２７００となっている。この他に、電力会社・ＪＲ・ＮＴＴでも、多くが使用されている。ところが、東京都と岐阜県の調査では、保管が義務づけられているコンデンサーや変庄器の７〜８パーセントが所在不明で、管理がきわめてずさんであることが明らかになった。

　一方、１９９１年末に環境庁が発表し充調査結果によると、東京湾と大阪湾で獲れた魚から、ＰＣＢのなかでも毒性のきわめて強いコプラナーＰＣＢが検出された。これは発癌性や催奇形性の非常に強いものである。また東京都の調査結果では、市販魚からもコプラナーＰＣＢが検出されている。これらのことから、ＰＣＢの環境への流出は依然として続いており、環境汚染が進行していることを示している。図郷に東京湾と大阪湾におけるスズキのＰＣＢ濃度の変化を示したが、１９８０年代前半に低下傾向にあったＰＣＢ濃度が、後半に入って再び上昇傾向に転しているのが認められる。

　ＰＣＢは生物体に蓄積されやすく、わか国で有名になったのはカネミ油症事件である。加熱媒体として利用されていたＰＣＢが食用油中に漏れて混入した結果，それを食べた人々に皮膚病が現れ社会問題となった。

　有機スズ化合物による海洋汚染について紹介します。

　海洋においては、古くから、船や漁具や養殖施設の付着生物除去の問題に悩まされてきた。

　汚深付着生物除去についてはざまざまな手段が講じられてきた。近年の主要な手段は、有機スズ化合物を主体とする防汚剤の使用である。有機スズ化合物は１９５０年代の初め頃から、カビ防除剤・細菌防除剤・木材・繊維・紙の保存剤・電気絶縁体として用いられ始めた。そして１９６０年代半ばに、海で用いるペンキの中の防汚剤として、初めて導入された。この物質は、非常に効果があるにもかかわらず急速に分解され、副作用は極めて小さいとされていた。

　しかし、防汚剤から有機スズ化合物が海中に溶け出し、生物濃縮によって魚介類中の濃度が高まり、重大な環境間題になってきた。現在問題となっているのは、トリブチルスズ化合物（ＴＢＴ）とトリフエニルスズ化合物（ＴＰＴ）である。これらは水生生物に対して極めて毒性が強く、人類が海洋環境中に意図的に放出した最強の毒物であると言われている。

　１９９１年１０月２１日の環境庁の発表によると、有機スズ化合物の製造工場の排水や、有機スズ化合物が塗料として使われる船舶ドッグ・魚網を設置する周辺水域で、環境庁が暫定的に定めた水質評価の目安値を超える地点が相次いだ。環境庁は１９８８年から１９９０年にかけて約２５０ヵ所を調査したが、その大半で有機スズ化合物が検出された。環境庁は、有機スズ化合物の環境基準の暫定目標値を一リットル当たり０．０１〜０．１マイクログラムとしているが、これを上回るものが多かった。特に船舶ドック周辺の１キロメートル以内では、試料の１２分の１から１リットル当たり０．１マイクログラムを超えるＴＢＴを検出した。

　東京都立衛生研究所の調査によると、ＴＢＴは１９８８年に検査した８６％の魚や貝から検出され、平均値は０．２ｐｐｍであった。最高はスズキの１．６ｐｐｍで、サワラ、タチウオなどで１ｐｐｍを超えた。１９９０年には最高値・平均値ともに低下したが、検出率は９一２パーセントに上昇した。ＦＡＯ（国連食組農業機構）、ＷＨＯが定めた許容濃度は０．２５ＰＰｍであるが、調査個体のうち、１９８８年には３０．５％、８９年には３３．３％、９０年には２１．１％がこれを上回っていた。汚染は、プリやマダイに目立った。ＴＢＴの最高値は、１９８８年０．９２ｐｐｍ、８９年１．０５ｐｐｍ、９０年１．３１ｐｐｍと上昇し、検出卒も徐々に高くなり、汚染の進行がうかがえる。

　魚類に対する汚染物質の影響は、急性およぴ慢性毒性に分けられる。急性毒性を評価する場合、ｍ（半数致死濃度）が判走基準となっている。ＴＢＴおよぴＴＰＴの９６時間圧（９６時間後に半数が死ぬ濃度）は、海産魚でそれぞれ１リットル当たり１．５上２回・６マイクログラムおよび６．１〜１１８．０マイクログラムであった。これは、非常に強い毒性である。

　慢性毒性についてみると、アゴハゼ・マダイ・ヒラメを１リットル当たり１マイクログラム前後のいＴＢＴの海水で長期間飼育した場合、肝細胞、腎段、館に組織学的変化が認められ、また胸腺の萎しいく縮が見られた。胸腺の萎縮によってリンパ球成熟が影響を受け、免疫系の機能が阻害ざれることが考えられる。