家庭面では電気代による家計の圧迫が一番に挙げられます。
様々な電化製品を使用して生きている我々には切っても切れない問題です。
論点
そもそも私たちはどうして生活の中で「節電」するのでしょうか？ ・エネルギー転換部門（発電所等）39% ・エネルギー転換部門（発電所等）6%
参考）全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイトより作成
・原子力 0.5％
参考）経済産業省資源エネルギー庁より作成
アンケートではこのようなこともわかりました。
節電をする理由は「地球のため」「将来の世代のため」とも考えられます。
いろいろな方向から、生活のなかで節電を行う理由について考えました。
二酸化炭素の排出
日本の部門別二酸化炭素排出量の割合 -各部門の直接排出量-
・産業部門(工場等）28%
・運輸部門（自動車等）17%
・業務その他部門（商業・サービス・事業所等）5%
・家庭部門 4%
・工業プロセス（石灰石消費等）4%
・廃棄物（廃プラスチック、廃油の焼却）2%
・農業、その他 0.3%
日本の部門別二酸化炭素排出量 -各部門の間接排出量-
・産業部門(工場等）34%
・運輸部門（自動車等）17%
・業務その他部門（商業・サービス・事業所等）22%
・家庭部門 15%
・工業プロセス（石灰石消費等）4%
・廃棄物（廃プラスチック、廃油の焼却）2%
・農業、その他 0.3%
直接排出とは、発電や熱の生産に伴う排出量を、その電力や熱の生産者からの排出としたもの。
つまり、電力会社の発電に伴う排出量はエネルギー転換部門として計上したものです。
間接排出とは、発電や熱の生産に伴う排出量を、その電力や熱の消費者からの排出として計算したものです。
直接排出量と直接排出量の差から家庭部門における電力による二酸化炭素の排出量は2015年現在では11％と分かります。
二酸化炭素の排出は環境に変化をもたらし、人類の活動に大きな影響をもたらします。
家庭での節電は総排出量の影響にはかなり限定的です。
ですが、節電などしても意味がないと捉えるのではなく、エネルギーを節約する姿勢そのものが大切です。
エネルギー自給率
日本の一次エネルギー国内供給構成及び自給率の推移
・地熱・新エネルギー 3.2％
・水力 1.5％
・石炭 26.5％
・天然ガス 23.3％
・石油 44.9％
・エネルギー自給率(％)＝国内生産量/一次エネルギー供給×100 として求めると
6.0%となる
日本国内での一次エネルギーの供給は水力・地熱・新エネルギー・原子力・天然ガスが少しのみで、エネルギー自給率は6％となっています。
エネルギー資源の枯渇
資源枯渇までの年数
参考）関西電力ウェブサイトより作成
日本にはエネルギー資源が乏しい国です。
ですからそんな国に住む私たちが必要のない電力を抑えるのは当然のことです。
アンケート
実際アンケートを取ってみると、多くの人が家計のために節電をしていることがわかりました。
実際のところ、あなたが家庭で節電をする（としたら）目的は何ですか? （必須）
(質問方法：Google Form 回答数：88件）
60％の人が節電の理由を「電気代のため・どちらかというと電気代のため」と回答しています。
さらに、節電の目的に「電気代のため」が含まれている人は91%にもなりました。
節電のイメージ
節電に対して、「大変・しなくていいならしたくない」といったネガティブなイメージを持っている人が50％を占めています。
節電に対してどのようなイメージを持っていますか？（任意・複数回答可）
(質問方法：Google Form 回答数：88件）
アンケートの結果を踏まえて、節電に対して持つべきイメージを絵とともに紹介します。
内容
とはいえ、必要最低限の電力を無理やり抑えようとすると私たちの健康に影響が出ます。
よって私たちは快適な生活を保ちながら楽に節電を行うことをテーマにしました。
節電は必要のない電力を抑えることがポイントです。
私たちは2つのポイント「電気を無駄なく使うという考え方」と「電気代を抑える」を基に「家庭内での効率的で負担の少ない節電の方法」を検証していきます。
