ENVIRONMENT
■温暖化と企業

温暖化といえば、排出権の話題が多いですね。会社間だけでなく、国同士でもやるみたいですね。でも、二酸化炭素なんて目にみえるものじゃないのに、どうやって量とかをはかるんですかね。

それが結構問題になっているようだ。排出権取引の本当の目的が忘れられ、環境のためでなく、国や企業の営利目的のためだけにやるようになり、様々なトラブルが起こるのは目に見えるな。

排出権以外でも、最近環境・エネルギー問題に対応したビジネスが増えていますね。これからもっと環境・エネルギー問題に携わったビジネスが飛躍する環境になるといいんですね。今までのように、環境を完全に無視してきたビジネスではなく、環境やエネルギー問題を少しでも考えている企業が活躍するようになれば、おもしろいんですけどね！


お、おもしろい？はあ、実際はどうだかね。


京都議定書で CO2 の削減が迫られる中、対策の一つとして 、アルが先ほど言っていた二酸化炭素の排出権取引というものがあります。二酸化炭素など地球温暖化の原因とされるガスを排出する権利を、国や企業の間で売買する仕組みです。
例えば、 A 社と B 社がいたとします。 A 社は環境問題に積極的に取り組んでいるため、設備の改善等をしてＣＯ２の排出量を軽減させることに成功しました。一方 B 社は環境問題の対策を怠ったため、規定値よりもＣＯ２の排出量が上回ってしまいました。そこで、 A 社は自分の規定値よりも下回った排出量を B 社に売って、逆に B 社が上回ってしまった排出量をもらいます。 A 社は環境問題に取り組むことによってさらに利益を上げることができるのです。

排出権取引は、国や企業が温暖化ガスの削減目標を達成するための補助的な手段として使います。国連の会議で１９９７年に採択された京都議定書で導入が決まり、既に 2005年2月16日に議定書が発行されたため、今後ますます排出権取引が注目されるでしょう。そうなると、この排出権が国際的な権利となるため、投資の対象になります。エコロジーとエコノミーの融合といったところでしょうか。

しかしこれには様々な問題があり、アルたちが話していたように、目に見えないＣＯ２をどのようにして計るのか、管理するのかという問題があります。またそれによって誤魔化したりと様々なトラブルが発生する可能性があります。環境のためではなく金儲けのためだけに行われることにもなりかねません。本当に大切なのは目先の利益ではなく、これからの対策を取り組む姿勢にあるのではないのでしょうか。地球の存続にかかる責任重大な問題なだけに、私たちは全力でこの問題に取り組む必要があります。