噴火災害から守るハザードマップ 火山灰などの噴火災害から身を守るためには、どこが危険なのかを示した地図必要です。このような地図は「ハザードマップ」といい、噴火が発生したらどの地域にどのような危険が及ぶかを示したもので、火山防災で最も重要な役割を占めています。 具体的な被害を予想するために、ここではハザードマップについて学んでいきましょう。 　　　 【ハザードマップの目的】 ハザードマップにはさまざまな目的があります。たとえば、住民に噴火現象を理解してもらうこと、住民や観光客が安全に避難できるようなルートを示すこと、避難の施設を設備すること、火山活動がないときにどのような土地利用をすればよいかを示すこと、などです。 【ハザードマップができるまで】 一般に、火山は繰り返し噴火をおこすので、類似した現象がみられることが多いです。噴火のもたらす災害にも共通点があるため、現在までの噴火履歴を未来に備えることが重要なのです。そこで、過去数千年間の噴火の様子から、噴火地点、噴火の推移、様式や規模の変化などを推測し、地図が作りあげられます 【ハザードマップの歴史】 ハザードマップは1970年代から、活火山を持つ世界各国で作成が始まりました。日本でも防災意識の高い自治体が作り始め、その後1992年に当時の国土庁が「火山噴火災害危険区域予測図作成指針」を公表し、全国的にハザードマップが作成されるようになりました。 現在は35の火山にハザードマップが公表されていて、作成作業が続いています。しかし、日本にある108個の活火山のうち4割程度しか完成してないのが現状です。 ▼Back　　▼Next

TOPICS ・・・・・・・・・・・・・・・・・ ・108個の活火山 この数字は北方領土と海底火山を除いたものです。