QUIZ:中級編
1問目
これらを合わせて読み取ったとき、最も適当な判断はどれか。
解説
正解：A 率（％）と人数（絶対数）は別の指標。率が下がった／人数が減ったという情報だけでは、母数（対象人口）がどう変化したかを考えずに結論づけるのは危険。 若年・成人で母数（年齢構成、人口総数）が変化している可能性がある。 B・C は “率＝人数” や “母数固定” といった仮定を含んでおり、誤認の典型。 D は母数が変わらないことを前提にしており、その前提が確認できない限り信頼できない。 よって、最も妥当なのは「両方減少傾向が見えるが、母数など他の要因を無視して過度に断定はできない」 → Aが最適。
2問目
最も適当な比較、読み取りはどれか。
解説
正解：B A社は倍率（1→2）という “比率” で見ると非常に成長率が高い。 一方 B社は “倍率” ではそれほどでもないが、金額ベース（絶対額）では +10億という大きな伸び。 グラフの縦軸を会社ごとに分けて表示すると、視覚的なインパクトに差が出てくる。 A は “率だけを見れば正しい” が、金額の実態を無視している。 C と D は誤った前提に基づいており、正しくない。 結論としては “見た目 ≠ 実際の金額の変化” を注意する読み方が必要。
3問目
このグラフから最も適当な判断はどれか。
解説
正解：B 二軸グラフ（左軸・右軸）が “異なる単位” を使っていると、視覚的に両系列を同じ強さで比較してしまいやすい。 見た目で「両方とも同じぐらい伸びている＝同規模で変化」が誤解を招く。 A・D は “因果／率” を過度に断定しており、論理として危険。 C は “相関が全くない” と断定しすぎ。 正しくは “視覚インパクトと実際の単位・変化量を分けて考えるべき” の B。
4問目
参考資料:
国Yは省エネ政策を強化し、エネルギー効率を高めることを目標に掲げている。しかし同時に、高経済成長に伴い工業化が進み、CO₂排出が増加している。政策参加者の間では
「省エネが進んでも、排出が増えるトレードオフがある」との懸念がある。
これらの資料から最も合理的に導ける分析はどれか。
解説
正解：B グラフで “エネルギー原単位” が下がっていれば、単位あたり消費量（効率）は改善している。 それにもかかわらず CO₂ 排出量が増加しているということは、単純な省エネだけでは抑えきれない外的な成長（工業化、経済拡大など）がある可能性が高い。 文章資料にも “高経済成長・工業化” という懸念が述べられており、それをグラフが裏付けている。 A は “省エネ政策＝無意味” とやや過剰な結論。効率は確かに改善している可能性がある。 C は “更に必要” とは言えるが、「明確な証拠」まではグラフだけでは断言できない。 D は論理飛躍。環境政策を停止すべき根拠にはならない。 B が最も理にかなっており、政策・成長・排出のトレードオフを現実的に分析している。
5問目
参考資料：
国Xは近年、福祉や教育に対する公共支出を増やしてきた。特に教育投資をGDP比で大きく引き上げ、若年層の学習環境強化を図っている。
これらの資料から最も論理的に導ける結論として適切なものはどれか。
解説
正解：B グラフA の GDP 推移を見ると、20年でゆるやかに上昇している。 グラフB の失業率は、必ずしも直線的に下がっていないが、全体として高止まりから徐々に改善傾向が見られる。 表を見ると、公共支出と教育支出が年々 GDP に対して増えている。これは “社会インフラ・若年層教育への投資強化” を示す。 投資が長期的に “経済成長 + 雇用改善” に寄与している可能性を排除せず、かつ他の要因（政策・人口）も関与している 可能性を考える必要がある。 A は「必ず下がっている」と断言しており、データが必ずしもそれを支持していない。 C は “投資が無効” と結論づけているが、投資 → 成果は長期・間接的な可能性がある。 D は「人口増 = GDP増 ≠ 成長」とやや飛躍。人口増していても 1人あたり GDP が上がるなら成長があると読むのが自然。 よって B が最も妥当。