未来インバウンド

中国地方の取り組み

中国地方では、飛行機はもちろん中国や韓国など、近隣の国からのクルーズ船でのインバウンド需要が高いです。下関港や堺港など昔から栄えていた港が今も発展し、存在していることが理由としてあげられます。また、中国地方はユーラシア大陸に近いため船に乗って数時間でつくこと日本の今までの歴史が刻まれた遺産もたくさんあります。しかし、観光客の訪れる数が広島に偏ってしまっています。クルーズ船は山口や鳥取などの港に泊まるのになぜでしょうか。

広島
広島市内(広島県にてチームメンバーが撮影)

それは山陽新幹線が通っていることや、原爆ドーム等の遺産が世界的に有名だからでしょう。しかし、他の県も外国人観光客数を増加させたいことは事実です。そこで、国土交通省は他の地域との差別化を図り、中国地方のブランド化を進めています。
全国のインバウンド数のグラフを見て、中国地方はフランスやオーストラリアなど、白人の観光客の数が著しく高いです。そこで、白人の観光客は日本の歴史や文化に興味があるので、歴史の遺産に着目した取り組みを中国地方全体で行っています。また、自然が豊かな中国地方の山陰部ではスキー場での外国人誘致やゲートウェイ戦略という、国内線を国際線の空港に変更する方針をとっています。
他にも、外国人目線でのwebサイトを制作するなど現代ならではの対策も行われており、中国地方は2020年までに外国人延べ宿泊観光客数320万人を掲げ、5県で協力し合っています。

多言語対応パンフレット
多言語対応パンフレット(広島県にてチームメンバーが撮影)

四国地方

四国地方は本州と離れているため、観光に行くことが容易ではないです。そこで、本州四国連絡橋やクルーズ船はもちろん、大都市連携戦略という、飛行機を利用した戦略も行なっています。大都市連携戦略とは成田空港や関西空港などの外国人観光客の誘致が進んでいる空港から、四国にある高松空港や松山空港に国内便で、訪日外国人観光客に四国へ訪れてもらう戦略で、最近では様々な地域で行われています。四国地方は交通面ではこのようにカバーしていますが、他の観光資源などにも抜かりはありません。
観光資源で一つ例を挙げるとすれば、四国遍路。四国遍路とは空海ゆかりの四国にある神社88ヶ所を礼拝することを指します。2004年では外国人が四国遍路を達成した数が0人だったのに対し、2017年には300人を超え、ここ数年でとても多くなりました。これは、webやインターネットで四国の神社や自然をPRしたことが理由でしょう。最近、海外では巡礼旅が流行っており、英語版のPRを作ったことで四国の巡礼が拡散されやすくなったことや日本の‘お寺’という珍しい文化に出会えるという魅力も人気になった背景にあるではないでしょうか。このように、四国では自然や文化を大切にし、その魅力をインターネットなどで配信することによって世界から外国人を呼びこんでいます。
昨年は台風などの自然災害で観光客数が減少した四国ですが、2020年‘外国人を含め宿泊者数125万人’を達成するためにリピート客に力を入れ、様々な戦略を掲げています。巡礼旅を通し、四国のお寺で挙式を挙げた外国人夫婦などがおり、インバウンド需要が増えてきている四国。台風などの自然災害にどのような対策していくかが今後の課題となるでしょう。

四国の渦潮
四国の有名な渦潮(徳島にてチームメンバーが撮影)

広島でインタビューしてきました!

団体旅行客向けのホテルスタッフさん(広島市内にて)

Q.年間でどれくらいの外国人が訪れますか。
A.約2100人です。
Q.どの国の方が訪れますか。
A.
観光客の国別の割合のグラフ
出典元:日本政府観光局(JNTO)
Q.インバウンド対策を教えてください。
A.旅行会社に営業を行うことです。
原爆ドーム
原爆ドームと広島の街(広島にてチームメンバーが撮影)

岡山でインタビューしてきました!

宿泊施設内の土産物店(岡山県倉敷市にて)

Q.年間でどれくらいの外国人が訪れますか。
A,1万人以上2万人にはいかない程度です。10年前と比べると、20∼30%ほど増えています
Q.どの国の方が訪れますか。
A.10年前は中国の方が多かったのに対し、様々な国の方が来るようになりました。中国の他に、フランス、アメリカなどの先進国の方が多いです。他にも、アルゼンチン、ポルトガル、南米などの方も訪れます。
Q.インバウンド対策を教えてください。
A.男性の店員は比較的に英語を話すことが出来るため、レジなどで外国人への対応を任せています。外国語表記はお店の看板にしかしていないので、商品にも入れようと検討しています。また、外国人に合わせた商品を作ろうとしています。
岡山県倉敷市
岡山県倉敷市内の街並み(岡山県にてチームメンバーが撮影)

guraf
出典元:日本政府観光局(JNTO)

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出典元:日本政府観光局(JNTO)